「Buddycom」を提供する株式会社サイエンスアーツ、ラグビートップリーグ「リコーブラックラムズ」とのオフィシャルパートナー契約を締結 ~公式戦ユニフォームの背中にロゴを掲載~
2021年2月17日
株式会社サイエンスアーツ
株式会社リコー
「Buddycom(バディコム)」を提供する株式会社サイエンスアーツ(所在地:東京都新宿区、代表取締役社長:平岡 秀一)は2021年2月より、ジャパンラグビートップリーグ所属の「リコーブラックラムズ」とオフィシャルパートナー契約を締結したことをお知らせいたします。 リコーブラックラムズのラグビーを通じたSDGs達成を支援するとともに、持続可能で誰もが安心して豊かに暮らせる社会の実現を、共に目指してまいります。
リコーブラックラムズは1953年創設に創設され、日本におけるラグビーの黎明期から、その普及と発展に寄与してきた名門チームです。1972年―1973年に日本選手権を2連覇したほか、2003年のトップリーグ開設以来、1シーズンを除き、ずっとトップリーグに所属し続ける強豪チームであり、多くの日本代表選手も輩出しています。
また、リコーブラックラムズは『ラグビーを通じ、「会社」「地域社会」に活力と感動を与えるチームであること』をミッションとして掲げ、SDGs※達成を支援するとともに、世田谷区内の小学校においてゲストティーチャーとしてラグビーの指導にあたったり、地域イベントに選手が参加したり、全国各地でラグビー体験教室を開催したりするなど、「社会貢献」をコンセプトとして活動しているチームです。
一方、サイエンスアーツは「世界の人々を美しくつなげる」ことをミッションに掲げ、SDGsに賛同し、その達成に向けて努力する人々を応援したいと願っています。
また、Buddycomは日常のミッションクリティカルな現場を支えるほか、災害時やコロナ禍でのソーシャルディスタンスの確保など、有事の際でも円滑なコミュニケーションを維持することで、社会に貢献するサービスとなっています。
サイエンスア―ツはリコーブラックラムズが掲げるミッションとコンセプトが、「世界の人々を美しくつなげること」で社会に貢献したいという当社の理念に一致すると考え、グラウンドの内外で、リコーブラックラムズの活動を応援していくことに致しました。
サイエンスアーツとリコーブラックラムズはこれからも、SDGs達成を目指す人々を応援し、持続可能で誰もが安心して豊かに暮らせる社会の実現を目指してまいります。
※SDGsとは・・・2015年9月の国連サミットで採択されたSustainable Development Goals(持続可能な開発目標)のことであり、国連加盟国193か国が2016年から2030年の15年間で達成するために掲げた目標です。
リコーブラックラムズ 部長 鈴木寿人のコメント
この度、株式会社サイエンスアーツ様とオフィシャルスポンサー契約を締結する事ができとても喜ばしく思います。我々のラグビー活動の現場や社会貢献の活動を通じて、Buddycomを使用し、取り組み効果を上げていくと共にリコーグループを通じてBuddycomの認知を広げ、社会・経済に貢献していける様に共に活動してまいります。
株式会社サイエンスアーツ 代表取締役 平岡秀一のコメント
私たちは、世界中の人々を美しくつなげることをミッションに、Buddycomを提供しています。そのBuddycomを利用して、医療機関による新型コロナウイルス対応の支援や地域防災訓練の支援など、社会貢献活動を進めてまいりました。今回、ラグビーを通したリコーブラックラムズの社会貢献活動の支援をご一緒させて頂くとともに、社員一丸となってリコーブラックラムズを応援致します。
リコーグループについて
リコーグループは、オフィス向け画像機器を中心とした製品とサービス・ソリューション、プロダクションプ リンティング、産業用製品、デジタルカメラなどを世界約200の国と地域で提供しています。(2020年3月期リコーグループ連結売上は2兆85億円)。創業以来80年以上にわたり、高い技術力、際立った顧客サービ スの提供と、持続可能な社会にむけて積極的な取り組みを行っています。 EMPOWERING DIGITAL WORKPLACES - 人々の“はたらく“をよりスマートに。リコーグループは、さまざ まなワークプレイスの変革をテクノロジーとサービスのイノベーションでお客様とともに実現します。
詳しい情報は、こちらをご覧ください。 https://jp.ricoh.com/
株式会社リコー 広報室
TEL︓050-3814-2806(直通)
E-mail︓koho@ricoh.co.jp
Buddycomとは
“現場が変わる“未来型チームコミュニケーションのクラウドサービスです。音声や動画、位置情報(IoT)に加え、AIを利用したデジタルアシスタントでのコミュニケーションが可能です。利用実績では、航空、鉄道、建設、流通など様々な業種でのコミュニケーションとして利用されています。また、災害などの緊急連絡手段(BCP)として利用していただいています。